７．埋葬
(１)埋葬
遺骨は、やがて埋葬されます。葬儀から、それほど日をおかないうちに、都合の良い日を選んで、墓地に埋葬します。いつまでも自宅に置くことを望む人もいますが（法律的には可能ですが）、慎重に考えるべきことです。遺族はこれから故人のいない日々を歩んで行くことになります。それにはきちんとけじめをつけて（忘却のかなたに押しやるというのではありませんが）、新たな思いで臨むことも大切です。留めておくと、心が引きずられることの考えられます。埋葬までに日がかかる場合は、会堂で預かってもらうということもできます。
都合の良い日に、と述べましたが、キリスト教の場合は、埋葬に適した日というようなものは、特にありません。仏滅などはもちろん、教会関連の記念日なども、向き不向きとは無縁です。文字どおりに都合の良い日、遺族や教会関係者が集いやすい日に、埋葬を行います。土曜日、休日などが、便利かもしれません。なお、地方によっては、葬儀の日に、そのまま埋葬するという習慣のところもあります。そのあたりは、慣例に沿って対応すればよいと思います。どちらでも、聖書的な是非は生じませんから。
(２)埋葬式
埋葬の所作は、それほど複雑なものはありません。人々が墓地に集い、その場で短い式を行いつつ、埋葬します。内容としては、賛美や祈り、聖書の朗読、式辞かショートメッセージなどです。参列者は、遺族と、教会関係者を中心として、故人の知り合いなどが集っても良いでしょう。もっとも、日本の一般的な慣習としては、埋葬には、それほど多くの人が集うわけでもないようですから、大々的にする必要はありません。
式は、野外でもあり、あまり長くならないようにし、遺族への励ましなどは、後で場所を移して、お茶でも飲むようにします。その際は、遺族が接待をする形にせずに、普通に仲間内で店に入る場合のような対応をすべきです。支える者としてのクリスチャンならば、このような対応は気をつけておきたいものです。あくまでも有志的なものですから、そのまま解散しても差し支えはありません。
(３)手続き等
埋葬には、埋葬許可証が必要で、これがないと行うことができません。これは、遺骨の箱と一緒になっているはずですから、埋葬の前に確認をしておいて下さい。また、実際に遺骨を納めるためには、墓地の形態によっては、関係する石屋さんに依頼する必要があります。いずれにせよ、墓地の管理者には連絡が必要です。
費用としては、墓地の使用料に関するものと、石屋への支払い（墓石の移動や再設置）、管理人への支払いなどがかかりますが、墓地の形態によっても違いますので、後で墓地に関するところも参照して下さい。
(４)整理
さて、葬儀に関わる諸行事は、これで一応終わりです。後は記念会等ですが、これについては、後で触れることにします。遺族にとっては、ようやくほっと一息、というところでしょうか。でも、もう少しやっておかなければならないことがあります。
まず、関係者への通知があります。また、事前に連絡ができなかった知人などには、後日、死亡を知らせる必要があります。その範囲は、故人の住所録などを調べて、おおよそのところで考えれば良いでしょう。葬儀に出席してくださった方への挨拶は、近年は、その場で簡単な書面を配ることで対処する習慣が定着しましたから、それで十分だと思います。
お花料に関する返礼は、これは私の切なる願いですが、そういった習慣はなくなることを、期待します。本来、お花料は、葬儀を助け、遺族を励ます意味でなされるものです。返礼をしていては、その趣旨が無意味となり、かえって、手間を増やすことになってしまいます。葬儀の会場で簡単な品を持ち帰ってもらう程度ならばまだしもですが（それもなくてかまわないとも思いますが）、後日改めて、というのはやめにしてはと思います。世間のお付き合いの中でなかなかそうも行かない、ということがあるとしても、少なくとも、教会関係の間では全く無用に、ということで進められたらと思います。今、教会でお花料を取りまとめる場合には、その点を明示して、不要にということで実施している通りです。特に親しい方などで、記念にということであるのならば、むしろ、故人の遺品から思い出の品をもらっていただくほうが良いかと思います。
いずれにしても、遺品の整理は必要です。時折、思い出があって、なかなか手を出せずにいる光景を見かけます。気持ちとしてはよく分かるのですが、一つの区切りを付けることも大事です。もちろん、慌ててすることでもないので、暇を見付けながら、少しずつ片付けていきましょう。記念に残しておくものと、処分するものを区分けしますが、後者は慈善団体などで活用してくれる場合もあります。
これに関連して、遺産相続という問題もあります。ここでは詳しく扱いませんが、法律上の事柄でもあるので、きちんと対処することが肝要です。クリスチャンとして、これで騒動を起こすなどということのないように、節度を持って取り組んで下さい。故人の側としても、必要なことは遺言という形で対処し、意志を示しておくことが大切です。